韓国KOSPI、が歴史的反発で11％上昇＝暗号資産上回る

韓国のKOSPIは史上最大となる1日での下落を記録した翌日の5日、11％超の上昇を見せ、同指数としてはきわめて異例な急反転となった。

中東情勢の不安定さにもっとも強く連動する主要国経済はソウルであり、今週それが証明された。

KOSPIとKOSDAQの反発

韓国の主要2指数である大型株中心のKOSPIと、新興企業が多いKOSDAQは、アジアの中で最も活発に取引される市場のひとつであり、韓国個人投資家のセンチメントを示す主要な指標である。

午前中には、KOSPIが前日の終値5093から5682まで上昇し、日中の高値5715にも迫った。KOSDAQも1000台を回復し、11％超の反発をみせた。寄り付き早々に買い側のサイドカーが発動し、前日3日の売り側サイドカーおよび全銘柄取引停止措置とは対照的な展開となった。ウォンは急速に戻し、夜間高値1505から1461付近まで反発した。

反転のきっかけは、原油価格の安定だった。ブレント原油は81.40ドル、WTIは74.66ドルを維持。さらに、ワシントンとテヘランが水面下で接触したとの報道が、アジア市場全体のセンチメントを押し上げた。米国市場も前日に上昇し、ナスダックは1.29％高。テスラは3.44％、アマゾンは3.95%、エヌビディアは1.66％の上昇を記録した。

サムスン電子とSKハイニックスは2月末のピークからそれぞれ21％と22.75％下落していたが、木曜日の早い時間帯で13～15％の反発を見せた。パニック時に両銘柄を真っ先に換金した外国人投資家も再び買いに転じ、午前中だけで純買越しは7100億ウォンを超えた。個人投資家もさらに6000億ウォンを買い増した。

韓国が他国より大きく下落した理由

この急落と急反発の規模は、構造的な事情を物語る。3月3・4日の2日間でKOSPIとKOSDAQはそれぞれ18.43％、17.97％下落し、世界で最悪と2番目に悪い成績だった。日本は6.57％、台湾は6.46％下落。中国の深セン総合指数はわずか3.76％の下落。米国主要指数は全体で0.35％にも満たない微減にとどまった。

韓国はエネルギーの7割超を中東から輸入し、輸出依存度の高いコモディティー脆弱型経済である。米国およびイスラエルによるイラン攻撃でホルムズ海峡封鎖懸念が高まった時、世界的なリスクはきわめて大きな力でソウルに集中した。水曜日のKOSPIは12.06％下落し、25年間破られなかった同時多発テロ翌日の12.02％下落も上回った。

今後の展望

アナリストらは慎重な楽観論を示しつつ、今後の動向は地政学リスク次第だと警告する。あるアナリストは、ホルムズ海峡の長期封鎖はイラン自身の外貨収入を絶ち、さらなる軍事対応を招きかねず、イランにとって自己矛盾に陥ると指摘した。別のアナリストは、今後のカギは仲介役の存在だとし、「現状の指数水準では強気な買い場」と述べた。

未来アセットはKOSPIの短期回復目標を5800と設定。キウム証券は2日間の投げ売りで戦争リスク・プレミアムはほぼ織り込み済みだと指摘している。

暗号資産業界への影響

暗号資産市場について、BeInCryptoが3日に報じたように、韓国の個人投資家層は株式暴落時も一定の耐性を示した。UpbitとBithumbで新規上場されたトークンが2桁の上昇を示す場面もあった。しかし、木曜日の株式市場急反発でこうした流れが一気に反転する可能性も高い。

外国人と個人投資家がわずか午前中の取引だけで計1兆3000億ウォンを株式市場に戻す中、株式相場への資金集中力が改めて示された。李大統領就任以降のKOSPI85％のブルラン中、韓国の暗号資産取引量はすでに8割減少しており、今回2日間の混乱で生まれた暗号資産への資金流入も、急回復する株式市場に一掃されかねない状況である。

ウォンは1505から1461付近まで戻し、部分的な回復を見せた。これによって一時高まったデジタル資産の通貨ヘッジとしての魅力も薄れた。その影響はデータにも表れており、ビットコインは直近24時間でドル建て6.4％上昇したが、Upbitでのウォン建てでは約5％高にとどまり、ウォンの急反発が上昇幅の一部を相殺した。

このまま地政学リスクが和らぐ展開となれば、KOSPIは未来アセットの設定する5800に向けて上値を試す可能性がある。世界の暗号資産市場で最も振れやすい韓国の個人資本も、デジタル資産ではなく株式市場に向かうだろう。