「XRPはすでに代替済み」チェーンリンク関係者がXRPL批判、弁護士が即座に反論

「XRPの役割はすでに代替済み」ライネス氏がXRPLを批判

チェーンリンク（LINK）のコミュニティ連絡役であるザック・ライネス氏は2026年3月16日、自身のX（旧Twitter）上で、XRPレジャー（XRPL）を「ゴーストチェーン」と批判しました。

同氏は、XRPの価値を説明していた論理は時代遅れになったと指摘し、当初想定されていた「ブリッジ（橋渡し）資産」としての役割が、ステーブルコインやクロスチェーンインフラによってすでに代替されていると強調しています。

また、米Ripple（リップル）社が発行するステーブルコインRLUSDについても、供給量の約90%がイーサリアム（ETH）など他のチェーン上に存在するとライネス氏は指摘しました。

この批判はXRPコミュニティ内で強い反発を招き、法律家のビル・モーガン氏らが 即座に反論する展開となりました。

XRPと競合するエコシステムに近いチェーンリンク関係者からの発言だけに、インフラ競争の観点からも広く注目が集まっています。

XRP批判の根拠と反論、ライネス氏vsモーガン氏の論争

ライネス氏が指摘するXRPの3つの構造的問題

ライネス氏は、XRPが誕生した当時と現在の市場構造を比較しながら、批判の根拠を説明しました。

同氏は「XRPのビジョンは10年以上前に生まれたもので、当時は毎秒20万件処理できる高スループットチェーンも、プログラマブルなスマートコントラクトも、DeFi（分散型金融）プロトコルも、法定通貨担保型ステーブルコインも存在しなかった」と述べています。

さらにライネス氏は「ブラックロックなど世界最大級の金融機関が求めるのは”ブリッジ（橋渡し）通貨”ではなく、”接続性・相互運用性・プライバシー・コンプライアンス・オーケストレーション”だ」と指摘しました。

こうした構造的なずれは、リップル社が発行するステーブルコインRLUSDにも表れているといいます。

ライネス氏は「RLUSDは供給量の約90%がイーサリアムや他のチェーンに集中しており、XRP自体への直接的な需要はほとんど生まれない」と主張しています。

加えてリップルは「コストをXRP保有者に社会化し、利益を株主に私有化している」とも批判し、XRP販売による収益はトークン保有者ではなくリップル社に帰属すると述べています。

XRP弁護士モーガン氏が反論「リップルはXRPLを所有しない」

こうした一連の批判に対し、XRP支持者でもある弁護士のモーガン氏が即座に反論しました。

同氏は「トークンバイバックと株式バイバックを同列に論じるのは誤った等価比較であり、トークンは株式と異なり付随する権利を持たない」と指摘し、ライネス氏の企業論的な批判手法を否定しました。

モーガン氏はさらに「リップルはXRPレジャーを所有しているわけではなく、XRPLは完全に独立した存在だ」とも主張し、リップル社とXRPレジャーを同一視するライネスの前提そのものに異議を唱えています。

一方ライネス氏は、ステーブルコインがすでに「クリプトネイティブな橋渡し通貨」として支払い・取引・金融の場で主流の地位を確立しているとし、ハイパーリキッドを例に、XRPではなくドル担保ステーブルコインを基軸とする市場の現状を示しました。

ライネス氏は「XRPが当初目指していた役割はすでに他のインフラが担っており、その存在意義は失われた」と主張しています。

XRPを巡る規制整備と実用化、批判とは対照的な動きも

XRPを取り巻く環境は、技術面の議論にとどまらず制度面でも大きく動いています。

SEC（米国証券取引委員会）とCFTC（商品先物取引委員会）が仮想通貨の管轄を巡る歴史的な覚書を交わし、二重規制の解消に向けた動きが本格化するなど、XRPの実用化に向けた規制環境も整いつつあります。

実際、XRP ETFやPayPayを通じた決済活用など、XRPの実用化に向けた国内外の取り組みも相次いでいます。こうした動きは、ライネス氏が指摘する「役割の喪失」とは対照的な現実として注目されています。

今回の議論は、ステーブルコインやクロスチェーンインフラが急速に普及するなかで、XRPの位置づけを問い直す声が外部からも高まっていることを示しています。

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Source：ザック・ライネス氏X投稿
サムネイル：AIによる生成画像